糸井重里が、ほぼ日刊イトイ新聞に書いた１年分の原稿から、 心に残る「小さいことば」を抜き出し、本にまとめる人気シリーズの第１弾。 抜き出されたことばの数は全部で168。 詩と、ユーモアと、たくさんのヒントが詰まった 「ベスト・オブ・糸井重里」ともいえる１冊です。

「若い人に、糸井重里のことばを届けたい。」そんな、はっきりした動機から、この本は生まれました。ある程度、歳を重ねた人ならわかると思います。自分という人間の、根幹

２０１８年１０月、日本取引所グループの清田瞭ＣＥＯは、同グループが傘下に持つ東証の市場区分見直しに着手すると会見の場で表明した。

■“腑に落ちる”思想 今、晶文社から『吉本隆明全集』が刊行されています。 私は、ぜひ若い人にも一度は吉本さんの思想と向き合ってほしいと思います。 ただ、いきなり『共同幻想論』を読んでも、分からないかもしれません。 私たちの世代は、中心的な論考の間に彼の講演や主宰した「試行」に書いていた彼の雑文を読みながら、本当に彼がいわんとしていたことが何なのかを理解していった共時的な過程に恵まれました。だから、私たちの年代は、だいたい同じように吉本思想を理解し、そして強く影響を受けたのだと思います。吉本さんに限っては、他の方の吉本論を読んで、あまり違和感を感じないで済むのです。これはちょっと不思議なことです。(本文より))内田樹&平川克美の「大人の条件」はこちらから→http://yakan-hiko.com/uchida.html

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IT業界では、2011年～12年は「クラウド化」、12～13年はそれに加えて「ビッグデータ」がテーマだという。「ビッグデータ」とは何なのか。どう使うのか。

　スマートフォンやSNSの普及に伴い、そこから集まる口コミや購入・行動履歴などの情報が急増している。サーバーの能力向上によって、その膨大なデータを保存し、分析することが可能になった。今この「ビッグデータ」によって、マーケティング、製品開発、防災などが変わりつつある。これまで、IT投資はコスト削減に使われることが多かったが、ビッグデータは売上高を伸ばすために活用できる。多くの企業が注目する理由も、そこにある。

　では、先進企業はどのように活用しているのか。本書では、小売り、外食などの実例を見ながら、導入する企業側の目線でビッグデータを考える。

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　ＬＧＢＴとは、レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーから、それぞれの頭文字を取った性的マイノリティを指す総称だ。性の「多様性」を表現するのに６色レインボーをシンボルにする彼らの存在を、日本でどれだけの人が知っているだろうか。 　英国人では６％、日本では約４％がLGBTと言われている。約３０人に１人と考えると、決して少ない数字ではない。実は日本でも、公務員や弁護士、有名企業などに勤める人の中に多くいるのだ。そのLGBT市場は６兆６０００億円。意識している人は少ないが、最後に残された巨大市場といえる。 　本特集ではLGBT基礎用語や、海外・日本の企業の取り組みや法整備の現状、さらにLGBTが抱える家庭の問題などをリポートしたほか、収録したマツコ・デラックス氏など識者インタビューを通じて、LGBTへの理解を深めてほしい。 　（なお本特集は、社会とLGBTの架け橋を築いた人や団体に授与される「Tokyo SuperStar...

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　アマゾンは世界最大のネット通販会社であると同時に、デバイス・メーカーでもあり、コンピュータ・テクノロジー企業でもあり、ロジスティクス（物流）カンパニーでもある。 　アマゾン関係者へのインタビューから、端末や物流の米国最新事情、「ＡＷＳ（アマゾン・ウェブ・サービス）」の実力までをリポート。その規模、スピード、品ぞろえ、先進性での挑戦とは。「アマゾン・プライム」だけではない、その経済圏の最先端を紹介する。 　本書は『週刊東洋経済』2016年3月5日号掲載の16ページ分をまとめたものです。

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カジノ解禁の議論は何度もブームと退潮を繰り返してきたが、いよいよ本格的な解禁への道筋が見えてきた。すでに東京・お台場をはじめ、日本各地で誘致合戦が繰り広げられており、国会審議次第だが、早ければ１６～１８年度には日本でカジノが誕生する。 そもそもカジノって何なのか、カジノができると何がどう変わるのか、そして解禁論者の狙いは何か、といった基本事項から、日本各地の誘致状況、すでに海外のカジノで稼いでいる日本企業の紹介、未成年者やギャンブル依存症への対応などを解説。この１冊でカジノを理解しよう。

　ベンチャー企業の資金調達額やIPO（新規株式公開）件数が増え、久しぶりにベンチャー業界が盛り上がっている。大企業もベンチャーとの協業に活路を見いだし急接近しているが、一方でバブルの懸念もささやかれて…

　本タイトルには付属資料

1998年創業のグーグル。検索エンジンから始まり、ＹｏｕＴｕｂｅ、グーグルマップ、Ｇメール、アンドロイド、グーグルクロームと次々とサービスを拡大。ネットユーザーの2人に1人が、これら六つのサービスのいずれかを利用している。最近ではＡＩ技術を核に、自動運転車やロボット開発にも乗り出した。彼らはどんな世界を思い描いているのだろうか。誰もが働いてみたいグーグル。世界最強組織の全貌に迫った！

本誌は『週刊東洋経済』2015年6月13日号掲載の34ページ分を電子化したものです。

ヤンキーといっても、不良でもなければ、暴力、犯罪とも関係ない。地元を愛し、仲間と絆を愛する新保守層のことだ。地元愛や仲間愛は、東日本大震災も契機となって、日本に対する誇りに昇華した。絆ＬＯＶＥ、祭ＬＯＶＥ。かつてない保守的考えが若い世代に広がっている。 一方、そんな彼らの消費意欲は、実は予想以上に強いのだが、企業は彼らのような新しい消費層をとらえきれていない。 企業はいまだに団塊ジュニアを追いかけている。しかし、そんな団塊ジュニアも今や４０歳前後になり、ほとんどは家族を持った。住宅ローンや子どもの教育費といった負担がのしかかり、若者的な消費を続ける余力がさすがに減ってきている。彼らに代わる若者消費の掌握が急がれるところだ。長らく主役不在の消費シーンに現れた新保守層の姿を追う。

　世界６位の海域を誇

すべてがデジタル化するニューノーマルの時代に最も注目を集めるビジネスモデル「D2C」。

今、流通業界で新旧交代のゲームチェンジが起きている。

体脂肪計というヒット商品を生み、町工場から世界一へオンリーワン企業へと成長をしていった株式会社タニタ。前代表取締役社長の谷田大輔氏がタニタ経営の神髄を語るオーディオブックシリーズ最終回は「赤字企業脱却の極意」です。 ほとんど製造の経験がなく、赤字の企業を引き継いだ谷田大輔氏がどのように会社を立て直し、世界に打って出る企業へと飛躍させることが出来たのか。大きな転機となった工場の移転、新たな販売チャンネル構築へのチャレンジ。社員一丸となるために意識の共有をし、事業を再構築するために行わなければならない厳しい決断とは何だったのか。実体験に基づく言葉からは、教科書では得られない知恵を得られます。

DXが99%迷走する原因は「社内」にあったーーセブン&アイホールディングス、ソフトバンクでデジタル改革を進めてわかった「DXの本質」を初公開!初心者のための、DX企業再生の教科書。

　今は「第３次アウトドア

※可能な限り音質向上を試みましたが、本作には聴きづらい箇所がございます。音源の歴史的価値を考慮して配信しておりますこと、予めご了承ください。

ほぼ日刊イトイ新聞 創刊５周年として開かれたイベント 「智慧の実を食べよう。300歳で300分」の講演。他の講演者には、 詫摩武俊氏、藤田元司氏、小野田寛郎氏、谷川俊太郎氏。 講演日時：2003年9月13日 主催：ほぼ日刊イトイ新聞 場所：東京国際フォーラム ホールC収載書誌：ぴあ『智慧の実を食べよう。』（2003年）

(毎月第4水曜配信予定、全183巻)

かつてないほどの需要に沸くコンサル業界だが、あるコンサル会社の首脳は「圧倒的に人が足りない」とこぼす。そこには、日本の企業全体が直面する喫緊の課題としてＤＸ（デジタルトランスフォーメンション