65歳以降を「老後」と呼ぶのは、もう古い！　高年齢者雇用安定法で「70歳までの就業確保」が努力義務化されて定年後も働くのが当たり前になった今、70歳・75歳以降を「本当の老後」と捉え、第二の人生を歩きつづけることになります。

導入実績1位の「確定拠出年金のプロ」が中小企業経営者のために書いた今注目の企業型確定拠出年金(iDeCoの企業版)の頭のいい利用法。

「自分は大丈夫！」の落とし穴　最後はみんな「おひとりさま」2025年には6世帯に1世帯が一人世帯になり、未婚も既婚も子なしも子ありもいつかは「おひとりさま」。そんな時代を平穏に生きるために、今から準備しておくことを丸ごと一冊に！「おひとりさまリスク」は老後の前にやってくる！あなたはどうする？

〈橘玲氏、推薦!〉銀行預金はどんどん目減りする、投資はインデックスファンドだけにしろ、生命保険は共済がいちばん、老後対策はNISAとiDeCoで十分…etc.金融庁のお役人の「本音」がすべて書かれた“真っ当なスキャンダル本” !

団塊世代が全て75歳以上の後期高齢者となり，団塊Jr.世代は50歳を超える2025年．介護問題がさらに深刻化していくのは必定とされる．

【著書累計100万部突破！】マーケティングのプロ永井孝尚監修の「先生に聞いてみた」シリーズ第7弾。

定年前後の決断で、陥りやすい「落とし穴」や、トクする「ポイント」だけを、分かりやすく解説。

第二の人生を、どのように切り開いていくかについて、迷っている方も多いのではないでしょうか？継続雇用を選んで、今の会社で働き続けるか？　別の道を選ぶのか？

今すぐ資産を守り、本物の資産形成に取りかかれ！さわかみ投信の創業者にして、投資運用歴52年以上に及ぶ投資のプロ中のプロである澤上篤人氏が、異様な株高状態によって露呈した張りボテ日本経済に警鐘を鳴らす。

日本を代表する航空会社といえばANAとJAL。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大により、約3年間雌伏の時を過ごしてきたと言えます。

セカンドキャリアコンサルタントとして活動する著者が、５０歳から始める「幸せなセカンドキャリアの築き方」を紹介！特典１　著者が大手求人サイト企業と共同開発した「キャリア棚卸＆発見シート」が無料ダウンロードできる！

■令和6年度税制改正、完全対応！本書は、読者のみなさまの厚い支持をいただき累計10万部を超えるロングセラーとなった『これだけは知っておきたい「税金」のしくみとルール』の2024年度（令和6年）の税制改正に完全対応した最新版です。

＜認知症＞＜兄弟間の囲い込み＞＜おひとり様でも揉める＞プロが“相続の盲点”を教える家族がもめない・無効にならない遺言書の書き方

２０２２年４月から年金制度が改正され、特に受給開始年齢は６０～７５歳の間へと選択肢が広がった。

定年前後の50代~60代は、間違えると大損する「お金との付き合い」がいっぱい!

老後は多くの問題が降りかかってきます。ただ、問題が何歳頃に、どんなふうに起きやすいのかを知っておけば、事前に対策が立てられて、被害を小さくすることができる場合もあるのです。

100年安心は、まやかしなのか、不安を煽ったのは、誰か──。 　2025年、国民の５人に1人が後期高齢者になる。この国の年金制度はどうあるべきなのか。その解は、年金官僚たちの壮絶な攻防のドラマの中にちりばめられている。

「せん妄」という、薬の副作用に苦しめられる高齢者、続出!もし、あなたが同じ医者から5種類以上の薬を処方されて飲んでいたら、医者を変えた方がいい。なぜなら、複数の薬を飲むことによる恐ろしい副作用があるからだ。

「決算書は、隅々まで読んではいけない」外資系金融では、徹底的に「タイパ」「コスパ」重視で決算書を読む会計士なみの知識や、面倒な計算はいっさい必要なし！

純金融資産保有額が１億円以上の国内の富裕層約１５０万世帯が、全世帯の資産の２割を握っている。優雅な生活を送っているように見えるが、陰では投資や税金対策に頭を抱え、時に苦しむ様子も垣間見える。

陰謀論、フェイクニュースから真実を見抜け。「安易なレッテル張り」で、見えなくなるものがある。「円安は“国力の低下”」「就職氷河期世代は“老害”」「神宮外苑再開発は“破壊”」「首相暗殺犯は“悲劇の主人公”」

楽天証券の投資情報メディア「トウシル」で人気連載を持つ著者が伝授。投資でお金をしっかり増やせる人になるために、新NISAが始まったいまだからこそ読みたい株式投資の教科書。

新NISA、「オルカン一択」でほんとにいいの？このチャンス、逃したら一生後悔する。独自の投資術を磨いてきた僕が本気で伝えたい、新NISA活用術。

財政の仕組み、税金、保険、年金、仮想通貨、家の購入……正しい経済知識があなたを守る！「人生１００年時代」が本格的に訪れる中で、高齢者たちがセカンドライフをより充実させるために、積極的に「学び直し」をする動きが広がっている。

わたしは、個人が喜んで株式や投資信託などを買う環境を創れれば、日本経済の風景を一気に変えられると考えています。多くの国民が株式や投資信託を持つ国では、株価が上がれば、個人の資産価値が上がり、生活にゆとりが出ます。