■緊急出版「チャンネルくらら」神番組を完全書籍化この戦争はこう読む！日本人必読の書安全保障の考え方、国際法の理解の仕方、軍隊の動かし方、戦争に対する備え

「集団的自衛権をもたない国は侵攻される」。ウクライナをはじめ、世界がロシアの暴虐から得た教訓である。ところが、日本には「集団的自衛権は憲法違反」という珍奇な説を訴える人々がいる。

旧皇族の男系男子孫の皇籍取得はどうすれば実現できるか？

■米国の対中強硬政策を支える最新の日中戦争研究■ポンペオ国務長官のアドバイザーをしていたユ教授の「日中戦争」論■対中支援、戦略、工作員、組織同士の争い

失われ続けた31年。日本を小国に叩き落とした政治家の大罪とは？知っているようで知らない平成政治史の大事なコト。

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東日本大震災後、自衛隊の存在感が急浮上している。しかし緊縮財政のなか、防衛予算も右肩下がりが続き、防衛産業にも影響を与えている。防衛産業は、自衛隊におカネが落ちなければ、売り上げも立たない。民生品に転用できない特殊な設備や職人技に頼る部分も多い。今後も発注が減少すれば、そうした人・モノを手放さざるをえなくなる 。

本書では、日本企業がつくる防衛装備の紹介や他国の防衛産業の事例、基地のある町のルポ、武器輸出三原則の問題点、防衛問題に詳しい自民党・石破茂氏へのインタビューなどを通じて、防衛産業のありのままの姿と課題を探った。

「日本が戦争に巻き込まれる日」は果たして来るのか―――。ニュースやワイドショーでおなじみ、我が国きっての安全保障の第一人者、防衛研究所室長・高橋杉雄が語り尽くす！

ロシアによるウクライナ侵攻が世界を揺り動かし、東アジアでは中国の軍拡や北朝鮮のミサイル開発などでより紛争リスクが高まっている。

２万人の職員と２３万人の自衛官を擁する防衛省・自衛隊。ＰＫＯ（国連平和維持活動）、緊迫感が増す東アジア情勢と、自衛隊に関連するニュースには事欠かない。自衛隊も日本企業と同じく若年層が不足しているが、深刻な人手不足の下でも任務は拡大する。背広組と制服組との関係は？　防衛産業とのつながりは？　「内憂外患」に直面する自衛隊のリアルに迫る！

本書は『週刊東洋経済』２０１７年５月１３日号掲載の特集３１ページ分を電子化したものです。

2027年、日本がウクライナになる――。決して脅しではない。習近平国家主席が4期目を決めるこの年に、世界は大きく動くことになるだろう。

政党とは本来、政権を目指して集まった集団である。つまり、与党になって政策を実現するからこそ存在価値を持つ。だが、日本の野党は政権を取る意志に乏しく、歴史的に常に弱い。

君は強大な敵に、いかにして立ち向かうか？　日本は、巨大な力に苦しめられ続けてきた。闇に怯え、打ちひしがれ、夢や希望を無くしている時代だからこそ、民族の神話が必要なのではないか。

戦後最高の総理大臣と言えば、古くは吉田茂と相場が決まっていました。今だと田中角栄でしょうか。いいえ、池田勇人こそ、現代日本人が生きていける財産を残し、その遺産で今も日本を救い続けている

正直なところ、海上保安庁という組織の実態はあまり世間に知られていないと思います。

積んでいる本の山が崩れて部屋が火事になるかもしれないから、何時間もかけて積み直す。ぶつかって人を線路に落として殺してしまうかもしれないから駅のホームを歩けない――精神科医の著者(亀井)は、

インテリジェンスなき国は亡ぶ！企業業績だけなでなく国家浮沈の鍵を握る諜報活動とは？　歴史を揺るがした情報戦、世界で起きた秘密工作、スパイ天国・日本の現状など危機意識の薄い日本人に警鐘を鳴らす！

台湾有事の焦点は、アメリカ大統領選挙にある。「第2次トランプ政権」が中国に対して強硬になっても緊張緩和に向かっても、台湾をめぐる現状は崩れ、日本は厳しい情勢に追い込まれる。

近現代史が大きく変わる、インテリジェンス・ヒストリー
ロシア革命からソ連崩壊に至るソ連情報機関の対外工作を描き出す重要史料、「ミトロヒン文書」!

ロシアによるウクライナ侵攻開始から1年。核兵器の使用も懸念される非道で残酷な戦争を終結させる方法はあるのか。周辺国や大国をはじめとする国際社会、そして日本が果たすべき役割とは何か。

日本をつくり、救った28人の日本人、日本の国体、国柄を成立、存続させた超人（ルビ・カリスマ）たちの偉業を見よ！国の礎を築いた――仁徳天皇　日本が日本になったときの大政治家――聖徳太子

ならず者国家の戦争に巻き込まれるな！地政学的にみて 世界で最も侵略されやすい国は日本

本邦初のシギント入門書!!　シギントを知らずして、国際情勢は語れない！

教えて内藤先生。地上波では絶対に伝えられない国際情勢の事実をユーモアを交えて解説！チャンネルくらら人気番組「内藤陽介の世界を読む」が完全書籍化！

中国経済は大ウソばかり。第三世界のＡＴＭと化した中国に明日はない！中国のGDPは６割増し！？「１４億人の市場」も過大広告！

2020年米大統領選挙に端を発し、米議会議事堂襲撃事件にまで発展したディープステート陰謀論。その信者は、太平洋を越え、この日本にも存在した。