■小池先生、太陽光パネル義務化はジェノサイド（大量殺戮行為）につながります。「太陽光パネル義務付け」というあまりにも愚かな政策に待った！レジ袋だけじゃない、大間違いのエコ政策

このままでは日本は米中の「グローバリズム植民地」になってしまう!!コロナ禍、ロシアによるウクライナ侵攻を経ても他の主要国が成長し続けている中、日本だけが経済規模を縮小させています。

挑発的な手法の大統領を生み、社会に大きな溝を残したアメリカ。その背景には「文化の否定」をめぐる応酬があった。ＢＬＭ、同性婚、銃規制、妊娠中絶、移民などの問題を「キャンセルカルチャー」を縦軸に考える。

新型コロナ感染は世界各国で政府債務を急増させた。日本は政府債務プラス高齢化プラス人口減少という問題を、世界の先頭に立って解決しなければならない。

元総理大臣が銃撃されるという衝撃的な事件から約半年。安倍氏は静かに見送られるのかと思いきや、「安倍的なもの」にすり寄っていた人々の様子がどうもおかしい。

インテリジェンスなき国は亡ぶ！企業業績だけなでなく国家浮沈の鍵を握る諜報活動とは？　歴史を揺るがした情報戦、世界で起きた秘密工作、スパイ天国・日本の現状など危機意識の薄い日本人に警鐘を鳴らす！

共産党は「怖い」のか⁉「日本共産党が党首公選を実施すれば日本の政治がマシになる」

世界がウクライナ戦争で大きく揺らぎ始めている。再び戦争の時代に戻りそうな端境期にある今だからこそ、歴史から多くを学ぶべきだと主張する著者は、これまで軍指導者や兵士など延べ四千人に取材し…

ワクチンレタス、人工肉、ゲノム編集、デジタル農業……あなたの食べ物は知らぬ間に入れ替わっている！

かつては水産物の争奪戦で中国に敗れ問題になった「買い負け」。しかしいまや、半導体、LNG(液化天然ガス)、牛肉、人材といったあらゆる分野で日本の買い負けが顕著になっている。

ならず者国家の戦争に巻き込まれるな！地政学的にみて 世界で最も侵略されやすい国は日本

●なぜ異次元緩和は失敗したか。検証なしに日本は前に進めない！
●日銀・政府の歩みを総括する日本経済論の集大成！

2013年4月に始まった日本銀行による異次元の金融緩和政策。

日本の紙幣に天皇の肖像画が一切登場しないのはなぜか？手塚治虫は、なぜ「火の鳥」の中で「騎馬民族征服王朝説」を描いたのか？歴史上の悪者「物部守屋」は、なぜ後世になって顕彰の対象になったのか？

「ショック・ドクトリン」とはテロや大災害など、恐怖で国民が思考停止している最中に為政者や巨大資本が、どさくさ紛れに過激な政策を推し進める悪魔の手法のことである。

新聞、テレビ、ネット、雑誌、コメンテーターetc.　嘘にはもうウンザリだ。ポスト真実時代を生き抜くための正しい情報選別法。

卵の賞味期限は通常、産卵日から3週間だが、実は冬場なら57日間は生食可。

「日本語が消滅するはずがない」と思う人も多いだろう。しかし世界のあちこちで民族固有の言語が消滅しているように、油断をすると日本語も消滅する――日本語研究の第一人者である著者はそう警鐘を鳴らす。

学者は本当に信用できるのか?「イデオロギー」「金銭(利権)」「同調圧力」によってウソをつく学者たち。そして新型コロナウイルスでは学者の罪が疑われている。

新型コロナワクチンの深い闇、地球温暖化・脱炭素の欺瞞、病気をつくりだす医者、権力に迎合する科学者――

IT投資家かつアルファブロガー、「切込隊長」として著名な山本氏が伝えるネット産業の問題点。ネットのビジネスモデル・財務状況の視点から斬りまくります。


どうやら、情報革命などと言われたバブルが終わりを迎えようとしているようです。

一時期持てはやされたネット産業は、言わば金余りの時代の産物でした。
新聞記事の閲覧、動画配信などネットを支える「無料文化」が与えたものは便利さ、そして、、、?

ネット社会のルールを時代の変化とともに見定める、その意識変革こそが、世界経済冬の時代と呼ばれるこれからを乗り切るカギとなるかもしれません。

人気ブログ「切込隊長」で知られる、あの山本一郎氏が警鐘を鳴らします。

100分de名著」(NHK Eテレ)で取り上げる作品を九年にわたり選び続けてきたプロデューサーが最も戦慄を覚えたのは、現代社会のありようを言い当てる「名著の予知能力」。

「いま世界には、新たなチャップリンが必要だ」

ポピュリズムやナショナリズムの台頭，社会的分断の深化，Qアノンはじめ陰謀論の隆盛，専制主義国家による挑戦などを前に，理念の共和国・米国のアイデンティティが揺らいでいる．今日の米国内の分断状況を観察し続けてきた著者が，その実態を精緻に腑分けし，米国の民主主義，そしてリベラル国際秩序の行方を展望する．

築７７年の戦後日本政治を解体調査

医療費は18歳までタダ。保育料も2人目は完全無料。セコい要件は課さない。国がやらないので、仕方なく市でやっている」