子育てから老後まで、与える存在へのささやかな試み―あなたはお返しの人生を生きていますか？コロナ後の世界を生き抜く感性とバランス。子供たちに伝えたい、気づきと和の心。故郷の潤い。

元ウクライナ大使が独自の視座で徹底分析する「2024年以降の世界」。第1部　ウクライナ戦争と世界、そして日本　第2部　2024年、ディープステート（ＤＳ）の崩壊が始まる

釈明史観（先勝国史観）からの脱却ウクライナ侵攻は、「民主ＶＳ専制」または「西側ＶＳ新興国」と世界を二分させた。国連も国際司法裁判所も機能不全をあからさまにし、それでも捏造と歪曲のプロパガンタが世界を駆け巡る。

この国はアメリカの意のままにされている…。日米関係を鋭く分析する10万部突破のベストセラー!


阪神・淡路大震災直後の建築基準法改正においては、それ以前より耐震制度の基準が甘くなった事実をご存知だろうか。

刻々と変わっていく日本の法律、制度。
日本を豊かにするために行われるはずの改正、そこには大きな落とし穴があった!

元銀行員、その後建築業を学んだ著者が目の当たりにした、奇妙な法改正・・・
その背後には、アメリカからの公式文書「年次改革要望書」「外国貿易障壁報告書」が大きく関係している。
日本のビジネス界、法曹界、そして外交問題・・・
その全てが、今アメリカの手によって、彼らの都合の良いように塗り替えられているという事実を、私たちは知らなければならない。

「弱腰外交」と揶揄される日本外交の真実、日本へ迫る驚愕の恐怖を描き、多くの人に衝撃を与えた注目の一冊。石原慎太郎氏も激賞。

「日本人が覚醒するにはアメリカ神話の虚飾を剝がす必要がある!!!」ワシントンの走狗として日本を壊す「親米保守」が奉じるアメリカの正体とは？　アメリカの近現代史を再検証する渡辺惣樹と、アメリカの闇を発信するジェイソン・モーガン。

「日本人はメルケルを誤解している」。ドイツ国民の多くは、「世界で一番影響力のある女性」アンゲラ・メルケル首相を誇りに思っている。

このままでは日本は米中の「グローバリズム植民地」になってしまう!!コロナ禍、ロシアによるウクライナ侵攻を経ても他の主要国が成長し続けている中、日本だけが経済規模を縮小させています。

なぜ日本は日露戦争に勝利し、第二次世界大戦で大敗したのか？　幕末維新からロシア革命、世界大戦、トランプ現象まで、シティ＆ウォール街が黒幕だった！

本書は、新発見の、あるいはこれまで省みられなかった資料を利用し、おざなりの（リベラル歴史家に都合の良い）解釈で終わっている重要事件の深掘を試みるものである。たとえば、第二次世

■米国の対中強硬政策を支える最新の日中戦争研究■ポンペオ国務長官のアドバイザーをしていたユ教授の「日中戦争」論■対中支援、戦略、工作員、組織同士の争い

2024年11月、米国大統領選挙が行われる。その選挙活動はすでに始まっているが、失策続きの民主党は、どのような動きをするのか。現大統領ジョー・バイデンはいまどのような窮地にいるのか。ハンター・バイデンの運命は。民主党ＶＳ共和党の勢力分布はどう変動するのか。

この病院でいいのか? この治療法でいいのか? 受けている治療がうまくいっていない気がするが、誰に相談すればいいのか? がんと診断された日から、患者と家族には山のような不安が押し寄せます。

中国経済が失速して、株価が大暴落したのが２０１５年のこと。しかし、中国共産党による介入で再び不動産バブルが起こり、そのバブルが崩壊するのは時間の問題とされている。

私たち日本人が知らないところで、日本の領土・産業・精神が中国に蝕まれている――世間が新型コロナウイルスに翻弄される中、尖閣諸島周辺に中国船が度々侵入するなど中国からの圧力が日々強まってい

「日本にウクライナ侵攻の悲劇は起こらない！」アメリカが諸外国の侵略から日本を絶対に守る理由とは？東京大学名誉教授の矢作直樹氏と、世界の金融や国際協議の実務にかかわる

●海軍は素晴らしく、陸軍が日本を滅ぼした●昭和戦前・戦中の日本は、暗黒時代だった●ノモンハン事件はロシアの大勝利だった●日本のリーダーが愚かだから、アメリカに原爆を落とされた

習近平はプーチンのウクライナ軍事侵攻には反対だ。なぜなら攻撃の口実がウクライナにいる少数民族（ロシア人）の虐待で、その独立を認めたからだ。

2027年、日本がウクライナになる――。決して脅しではない。習近平国家主席が4期目を決めるこの年に、世界は大きく動くことになるだろう。

経済のことをよく知っている人には釈迦に説法になってしまうが、バブル経済というのは日本でも中国でも、同じようなプロセスで発生する。投資対象の価値が上がり続けている状況では、より大きな投資を続けたほうが資産を増やすことができる。投資物件の価値が増えたところで、その物件を担保に別の物件に投資する。この動きが熱を帯びてくると、実際には物件に需要がないにもかかわらず、投資家どうしが物件購入で競合するようになるため、さらにその価値が（名目上は）上がっていく。(本文より)本田雅一　続・モバイル通信リターンズはこちらから→http://yakan-hiko.com/honda.html

中国共産党に忠実で、清く正しい人々。ゴミ一つ落ちておらず、スリもいない完璧な町。だが、この地のウイグル人たちをよく観察してみると、何かがおかしい。若い男性は相対的に少なく、老人たちに笑顔が見られない。観光客に接する女性たちの表情は妙に硬い。

「日本の常識は世界の非常識」「善隣友好」「全方位外交」をさようなら

陰謀論より現実の敵、中国とロシアを直視せよ！　NATO（北大西洋条約機構）には、世界で他に例のない実績がある。加盟国の本土が70年間、武力攻撃を受けたことがないという点だ。世界史において、複

北朝鮮は平和統一路線を放棄した――。開戦前夜の朝鮮半島危機の全貌を描く、渾身の書き下ろし！◎北朝鮮はほんとうに戦争をするつもりなのか？◎アメリカは日本を守ってくれるのか？

ドルを完全否定したくてもできない中国、勝てるとわかっていても〝返り血〟が怖い米国

中国経済は大ウソばかり。第三世界のＡＴＭと化した中国に明日はない！中国のGDPは６割増し！？「１４億人の市場」も過大広告！