綺麗ごとのみ垂れ流すマスコミ、それを鵜呑みにする政策にNO！リアリストたれ日本人

●政治家は非課税、庶民は増税。国民負担率は50％目前……。●自民党裏金問題の本質は「税の不公平」だ！●公平な税制を実現するために、あるべき税制・財源論を徹底検証。

中国の魔手は、もうそこまで忍び寄っている！

日本が没落した根本原因と日本が再興する唯一の方法を緊急提言。日本経済は深刻な病に冒されている。世界各国が目覚ましく成長する中で、日本は停滞し、賃金は30年以上にわたって上昇していない。

統計データに基づく経営分析から読み解く日本企業の50年史「企業成長なくして、経済成長はない」日本経済の成長の低さの原因を、政府の経済政策のまずさに求めることも多い。

岸田首相が提起した「新自由主義からの脱却」「分配と成長」「新しい資本主義」。いずれも重要な方向性だが、これらを実現するための条件は何か。

東大教授たちによる、最先端の未来予測！　人工知能、GAFA、宇宙開発、病気との闘い…テクノロジーの未来を解き明かす、日本最先端の知の巨人が集合！

しばしばフランス革命は、「自由主義」「社会主義」「保守主義」の三つの思想を生みだしたといわれるが、「保守主義」を欧州に残して、「自由主義」はアメリカへ、「社会主義」はソ連へ引き継がれたと見なしてよいだろう。

〈一人前〉としてふるまう．すなわち，話し合いを通して他者と対等にわたりあい，自らの価値と地位を向上させた人びとが，戦後社会を築いてきた．

23年春の統一地方選で躍進した日本維新の会。裏金問題で揺れる自民党を横目に、国政の場でも「第３党」からさらなる勢力拡大を目指していると言われています。

Simply works to liberate yoga from being held a cultural hostage to a sociopolitical agenda. How to do it? Just exercise for good health with the poses and exercises developed in Asia and the U.S. over the last several hundred years. What to do first? Get started on day one, whether for one minute or 10.

「新しい歴史教科書をつくる会」の歴史教科書の登場が，アジア各地で大きな反発を招いた．その問題点は日本の植民地支配に関する記述である．

賃金や1人当たり国内総生産（GDP）で見て、日本は先進国の最低レベルとなった。この状況に対して、賃金を上げ、成長するためには成長戦略や構造改革をすればよい、という議論が多い。

過去から学び、未来を予測する――教養としての「哲学」＆「近現代史」講座　振り返ってみると、20世紀は「全体主義と世界大戦の時代」でした。

「日本が戦争に巻き込まれる日」は果たして来るのか―――。ニュースやワイドショーでおなじみ、我が国きっての安全保障の第一人者、防衛研究所室長・高橋杉雄が語り尽くす！

ベストセラー連発のサイエンス作家による混沌とした情報社会を生き抜くための科学リテラシー超入門！現代社会は、科学技術社会になりつつあります。AIに関するニュースは日々流れ続けていて、いよいよ、AIの進化が私たちの仕事や生活に影響を及ぼし始めています。

2040年には働き手が1100万人足りなくなる――　テレビ、新聞、ネットで大反響の衝撃の未来予測シミュレーション、待望の書籍化‼

国民から嫌われているNHKの受信料制度は、なぜかくも強固なのか。若者からは「強制サブスク」と揶揄されながらも温存され、それどころか増強までされている「受信料ビジネス」の背景には、政治との持ちつ持たれつ

「本書はいつか通らなければならない道をあえて今、歩いてみようという試みをするものである」。戦後70年を経るなかで、これまで日本では数々の「戦争責任」が語られてきた。

世界を本当に動かしているのは誰なのか。人類は地球では暮らせなくなるのだろうか。格差社会と富の偏重は不可避なのか･･･

新自由主義の浸透によって格差や貧困，環境破壊が拡大し，人間の生きる場が崩されている．あらゆる決定を市場と為政者に委ねてよいのか．

主婦という地位は常に危険と隣り合わせ。日本の母子家庭の貧困率は、51.4％。実に、2人に1人が貧困である。

ロシアによるウクライナ侵攻、ポストコロナ、インフレなど、２０２３年の世界と日本はどのような状況にあり、これからどのように進むのか。

「新しい戦前」ともいわれる時代を“知の巨人”と“気鋭の政治学者”は、どのように捉えているのか。

創刊以来「権力に媚びない」姿勢を貫いているという、この独特の夕刊紙は「安保法制」「モリ・カケ・桜」など安倍政権の「大罪」に、どう立ち向かったか。